気象データを使って食品ロスを30%削減できた食品は？

　日本気象協会が、食品企業との連携を強めている。食品の売り上げは、天気や気候に大きく左右されるためだ。春夏秋冬のような季節だけでなく、日々分刻みで変わる気温の動きなどを把握することで、より需要予測の精度を向上させ、食品の需要と供給のギャップを削減することが可能なのである。

　実際、気象データを活用して食品ロスを30%削減した食品がある。それは「寄せ豆腐」だ。

　日本気象協会が、「前日と比べ気温が大きく上昇する日ほど寄せ豆腐の売り上げが伸びる」という傾向を掴み、それに基づき、豆腐製造企業である相模屋食料とともに、「寄せ豆腐指数」が開発された。

　もちろん、気象条件だけが売り上げを左右しているわけではない。曜日であったり、チラシの有無、特売日かどうかなど、複数の要因が影響する。しかし、この気象協会とのプロジェクトのおかげで、相模屋食料は年間約30％のフードロスを削減することができたのである。

　日本気象協会は、このような需要予測サービスを提供している。このサービスは、気象予測データやPOSデータを最新のAIで解析して、需要予測を割り出している。

　こうしたビッグデータやテクノロジーがフードロスの削減に貢献することを期待したい。

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